私たちはどんな時代に生きているのか? 時代に合わせた働き方の選択とは?
働き甲斐のある会社
ある就活サイトの調べでは、以下の観点から見た時の働きやすさトップ10を発表しています。
・労働時間の満足度
・仕事のやりがい
・ストレスの低さ
・給与の満足度
・休日の満足度
・企業のホワイト度
5点満点で評価されたその結果は次のようです。
1.大坂ガス (3.98)
2.ヤフー
3.デンソー
4.キャノン
5.トヨタ自動車
6.リクルートホールディング
7.リコー
8.ソフトバンクグループ
9.新日鉄住金ソリューションズ
10.スターバックスコーヒージャパン (3.48)
これら10社の中には、昔からある企業もあれば、ヤフーやリクルート、ソフトバンクのようにITに強そうな今どきの企業もあります。スターバックスが10位に入っているのは特筆に値すること?でしょうか。
ここに挙がるような企業では、ある程度「働き方の改革」が進んでいるものと考えられます。しかも安定感があるものと思われます。従って、これらの企業を目指す就活者もきっと多いことでしょう。
それにしても大阪ガスやデンソー、リコーなどのように歴史は古くてもぱっと見話題性がそれほど多くない会社の、その中身がどんなものか覗いてみたいものですね。
今、この国はどんな国?
時代として、世の中がブラックで当たり前の潜在的風潮があるだけに、このところそんな話題が集中的に噴出した感があります。
まず、国の中枢であるはずの官僚組織自体が堕落している実態があちこちに出ています。
・政権への忖度のすさまじさはまさに主権者たる国民に背を向けた状況にあるということを明らかになりました。財務省はその最たるものです。大臣に至っては、官僚の文書改ざんが発覚後、それを推進したことで辞任を余儀なくされた官僚を擁護する態度を止めないばかりか、その改ざんをめぐって自殺した関西地方財務局の官僚には何の道義的な責任すら感じていない様子です。
文書の改ざんそのものに政治家や大臣が陰で関わっていることも大いに考えられます。忖度万能とばかりは言えないような気さえします。
・官僚のトップが何人も悪事を平気で働き、辞めるにあたり多額の退職金を持って行きました。国民には信じられない光景ではありませんか。
・森友忖度問題では総理自身が、又、文書改ざんが問題となった加計学園問題では道義的問題として財務大臣が辞任して当然です。なのに…その気配すらないのは嘆かわしいですね。
・どこの省庁も障害者雇用に関する水増しを平気で続けてきたことも発覚しましたが、大した国民への謝罪もありません。
これら、この国の制度疲労に伴うブラックさは度し難いものがあります。沖縄問題や原発問題のように、非常に風通しの悪い政府の態度にも、日本人の忘れやすく冷めやすい性格では、なかなか国民的な糾弾や監視の状況にならない口惜しさがあります。
スポーツ界のブラックさが次々に暴露される
・相撲界
・アマチュアボクシング界
・レスリング界
・女子体操界
・日大アメフト問題 etc
これらのスポーツ界では、ここにきて告発などが増えています。もうそのブラックさに我慢ならない選手が増えてきたのでしょう。
これらを隠蔽せずに、むしろ刷新の契機となれば、すべてがマイナスではないのかも知れませんが、そうはならないブラックさが懸念されます。とくに相撲界などは最悪です。
医科大学の女性差別受験問題
全国の医科大学・医学部などの女子受験生の差別対応は、非常にアンフェアーな状況が改めて暴露されました。実力ではなく、金や性別で当落の決まるその実態が明らかになりました。もう、時代はそんなことを許しておけない時代です。
LGBTに対する国会議員の差別発言
杉田水脈という自民党議員が、「LGBTは生産性がない。そのようなものへ税金をつぎ込むのはいかがなものか」という主旨の文書・発言に端を発して、様々な層からの批判が続いています。
私にはそもそも、人間の日常を「生産性」という観点で評価することの是非がすでに問題であると思います。
今や人々は、ホワイト企業へと流れる時代
あなたは、こんな時代にどんな職業選択をされるのでしょうか? 何等かの資格を取って就職を目指す? 夢の実現のために仕事を選ぶ? 仕事と趣味の両立のために仕事を選ぶ? 人それぞれでしょうか。
どちらにしても、古い考えの人たちは去り、新しい考えの人たちが世の中を変えていくのでしょう。そして就活者は益々ホワイトな企業や会社に流れていくことになるのは必然のことでしょうか。
福原愛ちゃんが卓球をメジャーなスポーツへと進化させ、ボブ・ディランがノーベル文学賞に輝き、ユーミンが菊池寛賞になる時代です。きっと世の中はまだまだ変わっていくことでしょう。
サイト管理人の泪みつるです。
日本人は、もっと欧州先進国の実態に学ぶべきではないかと思います。福祉や働き方については進んでいる場合が多いようですから。取りあえず北欧諸国やドイツあたりの労働行政は参考になりますから。
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